NFGとは
株式投資の本当を知るNFGマネーラボ 株とお金の相談所
当社の提供するNFGマネーラボに関しましては、コンプライアンスを重視し、当社の特徴を生かし投機では無く、基本的に中・長期の投資に有益な情報提供を行う為に十分なキャリアを積んだ、証券会社の商品部門(ディラー・トレーダー・アナリスト)の経験者が日々情報収集し、総合的に分析・解析(企業情報・ファンダメンタル・テクニカル・マクロ)を行い、有益な情報の提供に誠意努力してまいります。
ごあいさつ
近年大きく変貌する金融市場とSNSの発達から、不確実な情報が氾濫しております。長年金融市場に携わって来たからこそ、分かる事が有ります。今、マーケットでは「本当」が求められています。お客様におかれましては、「本当」の情報を知る事で不利益を排除することが可能となります。また「本当」の資産運用においては、「知る」事が一番重要なキーワードとなります。株式運用においては、「市場を知る、企業を知る、仕組みを知る、リスクを知る」事が運用成績を向上させる為に大切であり、NFGマネーラボでは、「人より一つでも多くの本当を知る」を我々と一緒に共有して頂きたいと考えております。
代表取締役 中島 肇
会社概要
社名 | 株式会社 日東フィナンシャルグループ |
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本社住所 | 〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町1丁目7番13号 トヤマビル本館9階 TEL.06-6224-0212 FAX.06-6224-0213 URL:www.nfg.co.jp E-mail:info@nfg.co.jp |
設立 | 2020年1月 |
資本金 | 990万円 |
代表取締役 | 中島 肇 |
取締役・主要株主 | 紙本 正文(日東石材工業株式会社 代表取締役) |
分析者・投資判断者・助言者 | 中島 肇 |
業務内容
- 投資助言・代理業
- 投資顧問業
- 金融コンサルティング業務
- システム・ソフトウェア・書籍・CD等の開発、製作、仕入及び販売
- 投資教育事業
- 教材販売等
- 各種セミナーの開催及び運営
- 企業経営コンサルティング業
- M&Aコンサルティング業
- 各種情報紹介業
- 上記に係る全ての事業
アドバイザー紹介
代表取締役 中島 肇
昭和59年大阪屋證券入社。入社後、場立・市場内ディラーとして勤務。株式トレーディング室に異動し主に大手金融機関のセールストレーダーとしてポートフォリオ提案・個別株分析推奨・バスケットオーダー執行・個別銘柄執行業務を長年従事しコスモ証券では、エクイティトレーディング室長に就任。また、公開営業・法人営業・富裕層営業にも従事しM&A業務まで経験する。また、マーケットアナリスト及びストラテジストとしてのマーケットコメンテーターとして平成元年より各ベンダーへ情報提供。ストックボイス及び日経CNBCへのテレビ出演する。テクニカルでは、パラボリック(SAR)の普及に尽力。
経歴
- 内閣府認証NPO法人活動 … 金融証券マーケットフォーラム 副理事長
- TV出演 … 日経CNBC他
- コメント提供 … ロイター・クイック・時事通信他
- 市場調査協力 … 青山学院大学市場調査メンバー
- 過去寄稿 … 週刊エコノミスト・ブルムバーグ・ネットマネー他
お客様本位の業務運営方針
お客様本位の業務運営方針(金融商品取引に関する基本方針)
株式会社日東フィナンシャルグループは、「お客様本位の業務運営に関する方針」を定め、お客さまのニーズを正確に確認し、ご意向に沿った最適なサービスをご提供してまいります。また、本方針は、より良い業務運営を実現するため、定期的に見直すこととする。
- 顧客の最善の利益の追求
投資に関するお客様の知識、経験、財産、目的などを十分に確認し、把握した上で、お客様にとって最善の利益の追求をしてまいります。 - 利益相反の適切な管理
当社との契約でお客様の利益が不当に害されることが無いように、顧客の最善の利益を図るべく企業文化として定着させてまいります。 - 手数料の明確化
お客様がご負担いただく報酬・顧問料等に関しては、当社のHP上に分かり易く開示するとともに、当社の契約締結前交付書面において、どのようなサービスの対価に関するものなのかを含め、お客様が理解できるよう情報提供いたします。 - 重要な情報の分かりやすい提供
当社は、お客様に良質なサービスを提供・提案する際には、お客様の取引経験や金融知識を考慮の上、明確、平易であって、誤解を招くことが無い誠実な内容の情報提供を行います。 - お客様にふさわしいサービスの提供
当社は、お客様の取引目的等、ニーズを把握し、ご納得いただける商品・サービスの提供に努めてまいります。また、お客様の属性等に応じ、当該商品が適当であるかより慎重に審査いたします。 - 従業員に対する適切な動機づけの枠組み等
当社は、お客様の最善の利益を追求するための行動、顧客の公正な取り扱い、利益相反の適切な管理等を促進するように設計された報酬・業績評価体系、従業員研修その他の適切な動機づけの枠組みや適切なガバナンス体制の整備に努めてまいります。